●プログラミング実技試験と面接で選抜し、最大146万円の経済支援
●特別プログラムへの参加権など、教育支援とセットで育成を図る
●アメリカのIT企業創業者らをモデルに「バランス重視」から脱却

●大学は教育成果を社会に説明する責任を負う
●認証評価を大学改革と教育改善の機会に変える
●教員主体で組織的な教育改善を進める必要がある

●進路指導による働きかけで動き出す進路選択
●情報があふれる中、ガイダンスなど"生身の人間"の話が響く
●同じ分野の学校を比較できる情報が欲しい

●学部教育を4段階で評価し質向上を促進
●教育成果だけでなく改革途中の努力も評価
●Univ-mapで評価結果を社会へ発信

・一般選抜の定員86名に対し志願者3,192名・倍率37倍超。開設1年半前からの段階的な訴求設計が奏功
・受験生アンケートで想定とのずれを発見し、訴求先を社会課題・経済経営関心層へ再設定
・教員を名前で認識し「学びたいこと」を明確に持って入学する学生の獲得に成功

読んでいただきたい方🔹広報担当者を中心とする専門学校の教職員
目的🔹募集広報施策のブラッシュアップに活用できる情報・知見の提供
得られる情報🔹高校生や専門学校生の取材レポートなど各種ダウンロード資料、セミナー案内など