なぜ京都芸術大学は志願者数3倍以上を実現できたのか?木原考晃氏が語る ~「データの資産化」と「データに基づく施策投資の意思決定」~
大学(募集・接続・教学)
2026.1119
大学(募集・接続・教学)
3行でわかるこの記事のポイント
・2016年以降延べ志願者数5~6倍、実志願者数3倍以上。データドリブン設計が奏功
・初回接触から志願までの接触回数・頻度・経路を分析。志願者と非志願者の違いを捉える
・闇雲に集めたデータより、一貫性や粒度を設計したうえで集めたデータに価値がある
京都芸術大学の通学課程では、2016年以降、延べ志願者数は5~6倍、実志願者数も3倍以上に増加している。18歳人口が減少する厳しい環境で、この結果をどのように実現したのか。学生募集広報を長年にわたり牽引し、現在は大学全体のDXを推進している木原考晃氏に聞いた。


京都芸術大学は、あらゆる世代・地域の人々に向けて、広く芸術教育の機会を提供している大学である。特に通信教育課程は私立大学最大規模の学生数を擁し注目を集めている。
しかし、通学課程の実志願者数は、2016年以前は下降傾向だった。分析したいデータはあったが、分析用に使うデータとしては不十分な状態であった。そのため、効果の見込みのある施策かを判断するのは困難であった。
そこで木原氏をはじめとする広報チームは、蓄積したデータを「使える資産」に変えることで、学生募集の課題を定量的に示し、データに基づいた広報施策の検証・最適化を実現した。その結果、通学課程の実志願者数はV字回復を遂げた。
データはあってもそれが分析に使えるデータかは別問題であり、以下のような状況に心当たりのある大学関係者は多いのではないだろうか。
・【何が学生募集の課題か分かっていない】
・【どう使うかを考えずに、とりあえずデータを集めている】
・【データを使わず、企画を肌感覚で決めている】
「データがないと、企画って結局、肌感覚で決まる」と木原氏は述べる。
母数に問題があるのか、志願への転換率に問題があるのか。原因を明確にできなければ、どの施策に投資すべきかを判断するのは難しい。その結果、「何となく増えれば安心だから資料請求者を増やそう」といった肌感覚による判断に陥りやすい。
進学媒体の評価においても同様である。媒体経由で獲得した資料請求者の志願率という一つの要素だけで、その媒体の良し悪しを判断することはできないと木原氏は説明する。重要なのは、その媒体から獲得したIDに対して、大学がどのようなコミュニケーションを行い、その後どのような行動を経て出願に至ったのかをデータとして捉えること。そのうえで媒体自体に課題があるのか、その後のコミュニケーションに課題があるのかを見極めることである。
さらに、接触経路をオープンキャンパスや進学媒体などに分解して経路別の志願率を把握し、成果につながっているルートとそうでないルートを可視化する。加えて、初回接触から志願までの接触回数・頻度・経路を分析し、志願者と非志願者の接触パターンの違いを捉えていく。こうした分析を重ねることで、自学が保有する接触データをもとに翌年度の志願者数を予測する精度を高め、肌感覚ではなくデータに基づいた意思決定ができるようになる。


木原氏によれば、データを分析や意思決定に活用できる状態にするためには、4つの要件を満たすことが重要である。
1つ目は、「何の情報を、どのように記録するか」である。初回接触だけでなく、その後のあらゆる接触をどの粒度で収集するのか。さらに、資料請求・来校予約・出願検討など出願までの中間ステータスをどこまで精緻に取得するのか。あらかじめ設計したうえで、継続的に記録していくことが欠かせない。
2つ目は、「データをどうつなぐか」である。個人を一意に識別する統合IDの整備は、大学業界では管理システムの違いや媒体ごとの名寄せが必要になることなどから難易度が高く、時間もかかる。それでも、データを個人単位で丁寧につなげていくことが不可欠である。
3つ目は、「データに一貫性があり、比較・予測に使えるか」である。データの取得方法や定義が複数年にわたって一貫していることが大切であり、ここが揃っていないと後から大きな手戻りが発生すると木原氏は語る。
4つ目は、「品質・鮮度」である。欠損や重複、表記ゆれを適切に管理し、名寄せの精度を担保できるかが鍵となる。後工程で名寄せに過度な負荷がかからないよう、データ取得の段階から体制・運用を設計しておくことが大切だ。
こうした4つの要件を満たして初めて、データは「使える資産」に変わる。
大学業界の学生募集では、進学媒体が独自の役割を果たしていると木原氏は述べる。進学媒体を活用することで、自学への認知や関心がまだ十分に高まっていない層とも接点を持つことができる。さらに、そこで獲得したIDを起点に、SNSやオウンドメディアなどへ接点を広げ、その後のコミュニケーションを設計することも可能になる。
一方で、膨大な資料請求者を獲得すれば、郵送費や対応の手間も増える。そのため、獲得件数だけを見れば、コストや労力が大きいと捉えられることもある。しかし木原氏は、進学媒体を通じて集めたIDによって得られる「誰が・何に・いつ反応したか」という行動データは、適切に活用できれば有効な投資になり得ると説明する。
重要なのは、進学媒体を通じて集めた母集団をデータで精査し、志願につながる可能性や関心度に応じて層を分けることである。全員に均等に労力をかけるのではなく、優先度の高い層に適切なコミュニケーションを集中させる。そうすることで、獲得したIDを無駄にせず、学生募集の成果につなげていくのだと木原氏は説く。

データ活用の目的は、データを集めることそのものではない。学生募集の課題を正しく捉え、施策を検証し、学費支弁者から預かる学費が原資である大切な予算や人的リソースをより成果につながる施策へ配分するためにある。「何となく」ではなくデータから課題を捉え、検証し、次の投資を決める。その意思決定の積み重ねが、京都芸術大学の学生募集を支える一つの基盤となっている。
(文責:進研アド DX事業本部 本部長 高橋 毅)
(文:西川 達也)
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