入学前教育を通じて、意欲的な入学者の受け入れと専門職人材の輩出を目指す―新潟医療福祉大学
入学前教育・初年次教育
2026.0623
入学前教育・初年次教育
3行でわかるこの記事のポイント
●地域社会を支えるための、意欲的な入学者の受け入れ
●全学科共通の教育体制構築に向けた、試験的な入学前教育の導入
●共通のデータを用いて目指す、教育指導の平準化
保健、医療、福祉、スポーツ系の16学科を擁する🔗新潟医療福祉大学は、多様な入学者の受け入れに対応可能な教育体制を整えるため、2026年度入学生から全学で入学前教育を統一した。
本記事では、同大学が抱えていた課題や導入の経緯、今後の展望について紹介する。
新潟医療福祉大学は、地域社会に貢献するQOLサポーターの育成を建学の精神に掲げ、ワンキャンパスでの多職種連携による教育・研究や、地域の医療・福祉機関や各高等学校と連携した専門職人材の育成に力を入れている。
地域社会を支える観点から、これまで以上に多くの専門職人材を輩出するため、志望動機や職業観、地域への関心など多様な観点での入学者受け入れを進めている同大学では、2026年度入学生のうち75.6%が年内入試による入学者となった。
こうした状況について、「年内入試の拡大に伴い、高校から大学へのスムーズな移行に課題があると認識しており、その課題に対して、大学の責任として主体的にサポートしていく必要があると実感している」と教育・学生支援の事務を取り仕切る木原学務部長は語る。
また、理学療法学科で入学前教育を担当する宮口講師は「年内入試で合格した後、入学までの期間にモチベーションや学修習慣が低下すると、入学後の学修もつまずきやすくなってしまう 」と話す。
医療福祉系大学では、1年次前期から専門的な学びが始まるため、学修面でつまずくと、その後の修学に影響が及ぶ場合がある。
こうした状況を改善すべく、新潟医療福祉大学は「国家試験合格率」「退学率」「卒業率」「就職率」の4項目で目標を再設定し、2021年から段階的に改革を進めている。
一連の改革の中で、同大学が重視してきた取り組みの一つが入学前教育だ。
その理由について木原学務部長は、「医療福祉系大学・学科では、入学後早期から専門的な学修が始まるため、入学後の限られた期間だけで支援を完結させるのではなく、入学前から入学後までを見据えた教育体制への転換が必要であることを大学として検討してきた」と語る。
一方で、ゼミ担当を中心としたきめ細かな学生支援を行っている同大学において、こうした考え方を全学的な取り組みとして実装していくためには、教育の質を担保しながら共通の枠組みを整える必要があった。
そこで、教育事業者による複数の入学前教育プログラムを比較検討し、各学科がその中から適したものを選択する形で、2022年度入学生から試験的に導入した。
同大学では、2022年度入学生からの4年間にわたって検証を実施した。
その結果、「看護系」「医療技術系」など学問系統ごとに設計された、入学後の学びへの接続と学習意欲の喚起を目的とするプログラムを、2026年度入学生から全学科で採用することを決めた。

採用の決め手となったのは、以下の3点だ。
①受講完了率の高さ

※2025年度入学生の受講完了率
②大学の学びへの期待が向上
「入学後の学びへの接続と学習意欲の喚起を図る」というコンセプトのプログラムは、アンケートの結果から、期待した通り専門教育への導入に役立っていると考えた。

※期待、満足度を5段階で評価(1点=高評価、5点=低評価)
③教員の指導負担の軽減
新潟医療福祉大学では、1名の教員が7,8名の学生をサポートするゼミを1年次前期から実施している。
入学前教育プログラムのデータを用いて、支援が必要な学生や周囲を引っ張っていくことが期待されるリーダー候補の学生をバランス良く振り分けることで、教員の指導負荷の軽減につながった。
入学前教育を担当する教育・学生支援機構の吉田教授(健康スポーツ学科所属)は「教員が入学前教育プログラムの受講データを閲覧し、学生の指導に必要な情報を事前に確認できるため、教育的支援が必要な学生の早期把握・早期支援に繋がった 」と語る。
新潟医療福祉大学では、入学前教育を全学科で統一したことで、さらなる教育改革を進めようとしている。
全学科で共通の入学前教育データを取得できるようになったことを活かし、データに基づいた学生指導のノウハウを学内で共有・展開していく考えだ。
また、改革は教育だけにとどまらない。
年内入試の進路選択においては、高校での学びを大学でどのように繋げていくかという点で、高校教員の影響は非常に大きい。入学前教育を全学科で統一し、学びの継続を意識した学生サポートに役立てていることを、地域の高校に発信することを同大学として検討している。
新潟県では2040年以降、在宅・訪問診療のニーズがピークを迎えるとされており、医療従事者をはじめとする保健・医療・福祉・スポーツ領域の専門職人材の確保が急務だ。
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こうした取り組みを一体的に進めることで、地域社会を支える専門職人材の育成を目指している。
(文責・及川愛)
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